ゴンドラの処分は不用品回収業者に依頼した方がお得？おすすめの処分方法を比較！

閉店などで店舗用品、什器やゴンドラを処分する場合、いちばんサイズも大きく、扱いづらい物のひとつに店舗用のゴンドラがあるでしょう。スーパーなどの商店には欠かせないものですが、その処分方法に困るものです。特に閉店する場合などでは、撤退する日程も決まっていることが少なくないでしょうし、またできるだけ費用を抑えて、安く済ませたいというのが本音でしょう。自治体、不用品回収業者、買取業者、インターネットサービスなど、処分する方法は今ではいくつもありますが、どの方法がお得に、できるだけ少ない手間で処分することが出来るでしょうか。

自治体を利用した場合

いちばん安く処分したいと思ったら、まずは自治体に回収してもらうことが思いつきます。粗大ゴミとして自治体に回収してもらえれば業者に依頼するより安くできるので、費用を抑えることができます。粗大ゴミ回収券を事前に購入しますが、ひとつ数百円から1000円くらいでしょう。業者に依頼して査定や見積もりなどが面倒であれば、計画的に粗大ゴミとして捨てることができます。出張費などの余計な経費もかからないのがメリットと言えるでしょう。また、今は不法投棄などが社会問題となっているので、回収後の不用品の処理も適切になされるので、その点も安心して処分することができます。

業者を利用した処分方法

自治体を利用した処分で思いつくのは粗大ゴミとして出す方法です。家庭用ゴミと一緒に不燃ゴミの日に出せるものは、サイズや重量など決められていることがほとんどなので、大型のゴンドラはまず出すことが出来ないでしょう。そして、そもそも粗大ゴミとして出せるかどうかは自治体によっても違うので、確認しなければなりません。無理ならば別の処分方法を探さなければなりませんし、もし粗大ゴミとして出せることがわかっても、回収の日程は自治体によって決まっているので、それまでは自分で保管しておかなければなりません。そして、店内から搬出するのも、回収場所に移動させるのも自力でやらなければならないので、運搬できる車を用意する必要も出てきます。

買取業者で売る

不用品回収業者を利用するメリットは、客の都合に合わせた日程で回収を行ってくれることと、どんなものでも回収してもらえることでしょう。こわれて使い物にならないゴンドラや、リサイクルするには古く、買い取ってもらえないようなものでも回収してもらえます。業者によっては、買い取りも行うところもあり、商品価値があれば買い取ってもらえるかもしれません。店舗用品などを得意とした不用品回収業者もいて、回収費なども安くできる可能性があるので、何社か査定を頼んでみて、相見積もりすることでさらに費用を抑えることができるかも知れません。そして、閉店など、店舗を空ける日が決まっている場合には、すぐに回収に来てくれる不用品回収業者が便利です。

デメリットとしては、自治体などに比べ、回収費などが高くついてしまうことですが、もうひとつの問題は、業者の数が多く、どの業者を選べばいいか分かりにくいことでしょう。中には、悪徳な業者もいるので注意することが必要です。基本的に店舗や企業から出る事業系のゴミは、マニフェストという不用品処理の経路を記録する書類を提出する必要があるので、それを作成できる産業廃棄物処理業者の許可証が必要になります。無料でなんでも回収しますと謳っている業者には、特に注意しましょう。そうした正しい許可証がないどころか、後から高額請求されるなどのトラブルも多く発生しているので依頼する前に、よく確認しなければなりません。

インターネットサービスを利用して売る

買取業者に買い取ってもらい、リサイクルに利用するという方法もあります。比較的新しく、きれいな状態であれば買い取ってもらえる可能性があります。売却利益も期待できるし、店舗用品専門の業者などでは、一般より高い値段が付く場合もありますから、これも何社か調べてみるといいでしょう。他にも状態のいいものがあれば、合わせて買い取りの依頼ができます。買取業者に依頼する場合でも、什器からレジスターなどの店舗用電気機器、パソコンなども買取品目に入っている業者も少なくないので、開店からまだ日が浅く、備品や機器が新しい場合には、利用するといいでしょう。

まとめ

買い取ってもらいたいと思うゴンドラが、特殊なものであったり、壊れていたり、古くなってあまりにも汚いなどであると、そもそも買い取ってもらえない可能性があります。出張査定もたいていの業者は行っているので、何社か査定してもらいましょう。そして、買取業者の場合も、悪徳な営業をする業者には注意しましょう。リサイクル業が営めるのは、今度は古物商の許可証になります。詐欺まがいのトラブルも発生しているので業者の許可情報や、会社情報を確認してから依頼しましょう。トラブルとしては、買取後、代金が振り込まれなかったり、最悪の場合、買い取ったものが不法投棄され、元の持ち主である売主に責任がかかることなどがあります。