倉庫ラックの処分は不用品回収業者に依頼した方がお得？おすすめの処分方法を比較！

倉庫ラックはまとまった数の備品を長期間収納しておくために必要不可欠なオフィス用品ではありますが、それなりに場所を取るものだけに、いざ処分しようと思ってもその方法に迷ってしまうものです。比較的大型のオフィス用品である倉庫ラックをスピーディに、なおかつできるかぎりコストをかけずに処分するためにはどのような方法があるのでしょうか。具体的な方法を検討しつつ、それぞれのメリットとデメリットを比較しました。

自治体を利用した場合

自治体を利用した処分方法

コストを最小限におさえる、ということを最優先に考えるのであれば、地方自治体の不用品回収サービスがおすすめです。自治体の不用品回収サービスであれば民間業者よりも低い価格帯で不用品を引き取ってもらうことができますし、まとまった数のオフィス用品を一度に処分することができます。梱包から回収までの詳しいプロセスやルールについては各自治体のウェブサイトに詳しく記されていますので、あらかじめ御確認ください。公的機関による不用品回収ということで、一部の民間業者で報告されている不当なダンピングや料金の引き上げなどのリスクもなく、ユーザーとしては安心して不用品を預けることができます。回収ルールは数年おきに見直される場合がありますので、自治体のウェブサイトや広報誌をこまめにチェックしておきましょう。

業者を利用した処分方法

地方自治体の不用品回収のデメリットとしてはまず、融通が利かない、ということが挙げられます。行政サービスの一環ですので原則として土日祝日がお休みになりますし、回収ルールについても民間業者以上に厳密に定められているため、たとえば、同じ倉庫ラックであってもサイズや重さによっては回収に出すことができない、などのトラブルが起きる可能性があります。このようなトラブルを未然に防ぐためにも、一般企業でも必ずそれぞれの地方自治体の不用品回収のルールについて把握しておき、いざ不用品が出た時にあわててルールを確認する、ということのないようにしましょう。特に、小規模オフィスでは人員の関係から専門知識をもったスタッフを配置できないことも少なくありませんので、回収ルールについては定期的にチェックしましょう。

業者を利用した処分方法

買取業者で売る

地方自治体の不用品回収以外に、民間業者に依頼して不用品を回収してもらう方法もあります。民間と地方自治体の決定的な違いは、ルールの厳密さと柔軟さです。地方自治体の場合、行政サービスの一環ですのでどうしても柔軟さに欠ける部分があり、規定より1センチでもずれていれば不用品として回収してもらえないことがあります。また、地方自治体の不用品回収は基本的に平日のみの回収となりますが、民間業者であれば業者にもよりますが土日祝日も関係なく毎日回収を行っている場合があります。回収日が限定されないということで、オフィス移転が迫っている場合や繁忙期で不用品が大量に出る時期でもフレキシブルに対応してもらうことができます。

民間の不用品回収業者であれば地方自治体とは異なり、平日、祝日にかかわらずほぼ毎日回収を行ってもらえますが、反面、民間業者ならではのデメリットもいくつかあります。民間業者の不用品回収業者を利用するうえで考えなくてはならないのが地域間の格差です。人口の多い都市部では専門業者が集中し、サービスの質も一定に保たれますが、安定した需要が見込めない山間部や過疎地域ではどうしても業者の絶対数が少なくなり、結果としてユーザーにとっての選択肢が狭まってしまいます。地域によっては地方自治体の不用品回収サービスしかない、というところもありますので、地域ごとにどのような回収サービスを利用できるのか、ということをあらかじめ確認しておきましょう。

インターネットサービスを利用して売る

買取業者で売る

いらなくなったオフィスの倉庫ラックであっても、業者次第ではまとまったお金で引き取ってもらえる場合があります。特に、見た目がまだ新品に近く、倉庫ラックとしての機能を充分に果たしている場合は買取業者に持ち込む価値があり、使用状態によっては数万円単位の値段で引き取ってもらえたりします。小規模のオフィスであっても10台以上の倉庫ラックを置いているところも珍しくありませんし、そのような場合は仮に1台数千円単位だったとしてもトータルすればかなりまとまった金額に換えられることがあります。不用品回収サービスではどんなものでもゼロ円になってしまい、反対に回収コストが必要になってしまいますので、まだまだ使える倉庫ラックを処分したい場合にはぜひとも買取業者を活用しましょう。

まとめ

いらなくなった不用品をお金に換えられる買取業者ですが、デメリットもいくつか挙げられます。ひとつのデメリットは、査定に時間がかかることです。不用品回収であれば申し込んだ回収日に品目を引き取ってもらえますが、買取業者の場合、査定というプロセスが必要になるため、その分だけ時間的なコストがかかってしまいます。最近では即日査定による買取を謳う業者も増えていますが、まとまった台数のオフィス用品を処分するとなればやはりしっかりとした査定が必要となりますので、査定にある程度時間がかかることはあらかじめ想定しておきましょう。

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